初期費用を抑える部屋探し
更新日：2026-10-06
記事内の総額の比較は、編集部が条件を決めて計算したモデルで、実際の金額は物件・地域・契約内容によって大きく異なります。
契約の前に、必ず見積もりと契約書面で費用の内訳をご確認ください。本記事にはクロスハウスのアフィリエイトリンクを含みます。
この記事の結論
「敷金・礼金0円」だけでは、総額はあまり変わらないことがあります。総額の差を大きく分けるのは、①家具家電を買う必要があるか、②どのくらいの期間住むか、の2つです。
- ゼロゼロ物件やフリーレントは、家賃の上乗せ・退去時の費用・短期解約の違約金で、差が縮まりやすい
- 1年未満で退去すると、一般的な賃貸・ゼロゼロ・フリーレントの総額はほぼ同じになる（モデル計算）
- 家具家電付きで初期費用が定額の賃貸は、特に住む期間が短いほど差が大きい
部屋を選ぶときは、「入居時に払う額」ではなく、「住む予定の期間に払う総額」と「退去するときにかかる額」で比べるのが、いちばん損をしにくい方法です。
敷金・礼金・仲介手数料0円、家具家電付き
東京・大阪で、初期費用と家具家電の出費をまとめて抑えたい方へ
クロスハウスの家具家電付き賃貸は、敷金・礼金・仲介手数料が0円で、初期費用はキャンペーン時3万円（通常5万円）と案内されています。1か月から住め、WEBで契約できます。入居できるのは18〜49歳の方です。
30秒でわかる、あなたに合う「初期費用を抑える方法」
上から順に答えてください。
1年未満・まだわからない → 短期解約の違約金がない、家具家電付きの賃貸が有利です。「1年未満で退去した場合」へ
2年以上 → Q2へ
ほとんど持っていない（はじめての一人暮らし・上京） → 家具家電付き賃貸も候補に。購入費20万円前後が浮きます
持っている → Q3へ
入居時の負担 → ゼロゼロ物件・フリーレントも候補。ただし家賃の上乗せと退去時の費用を確認
毎月の家賃 → 敷金・礼金ありでも家賃が安い一般的な賃貸のほうが、長く住めば総額は抑えやすいことも
目次
そもそも初期費用には何が含まれる？
賃貸の初期費用は、一般に家賃の4〜6か月分ほどになるといわれます。「0円」と書かれていても、どの項目が0円なのかは物件ごとに違います。まずは、よくある項目を整理しておきましょう。
| 項目 | 内容 | 目安 | 戻る？ |
|---|---|---|---|
| 敷金 | 大家さんに預けるお金。退去時の修繕費や未払いの家賃に充てられる | 家賃0〜2か月分 | 残りは戻る |
| 礼金 | 大家さんへのお礼の意味のお金 | 家賃0〜2か月分 | 戻らない |
| 仲介手数料 | 不動産会社への手数料 | 家賃1か月分＋消費税が上限 | 戻らない |
| 前家賃 | 入居月（と翌月）の家賃 | 家賃1〜2か月分 | —（住む分の家賃） |
| 保証会社の料金 | 連帯保証人の代わりに家賃を保証する会社への料金 | 初回は家賃の半月〜1か月分ほど | 戻らない |
| 火災保険 | 部屋の火災や水漏れに備える保険 | 2年で1.5〜2万円ほど | 戻らない |
| 鍵の交換 | 前の入居者から鍵を替える費用 | 1.5〜2.5万円ほど | 戻らない |
| 家具家電の購入 | ベッド・冷蔵庫・洗濯機・電子レンジ・カーテンなど | 新品でそろえると20万円前後 | — |
※表は横にスクロールできます。一般的な目安を編集部が整理したもので、地域・物件・不動産会社によって異なります。関西では「保証金・敷引き」という仕組みの物件もあります。
「初期費用0円」の4つのタイプ
「初期費用を抑えられる」とうたう部屋は、大きく4つのタイプに分かれます。何が0円になり、そのぶんの費用がどこに移っているかを見比べてみましょう。
| タイプ | 0円・安くなるもの | 費用が移りやすいところ | 向いている人 |
|---|---|---|---|
| ①ゼロゼロ物件 | 敷金・礼金 | 家賃の上乗せ、退去時の定額クリーニング、短期解約の違約金 | 家具家電を持っていて、入居時の負担を減らしたい |
| ②フリーレント | 最初の1〜2か月の家賃 | 短期で退去したときの、無料分の返還（違約金） | 1年以上住むことが決まっている |
| ③初期費用の分割・後払い | 入居時にまとめて払う額 | 分割の手数料・金利。総額は減らない | 手元のお金が足りないが、総額は払える |
| ④家具家電付き賃貸（初期費用定額） | 敷金・礼金・仲介手数料・家具家電の購入費 | 定額の初期費用、毎月のサポート料、部屋の広さや設備の選びにくさ | はじめての一人暮らし・上京・住む期間が未定 |
※表は横にスクロールできます。一般的な傾向を編集部が整理したもので、すべての物件にあてはまるわけではありません。
4タイプの総額を比べる（1年・2年）
違いがわかるように、家賃をすべて月7万円にそろえて計算しました（ゼロゼロ物件だけは、家賃が少し高めに設定されることが多いため7.3万円にしています）。家具家電を持っていない人が、一人暮らしを始める想定です。
| タイプ | 入居時に払う額 | 1年の総額 | 2年の総額 |
|---|---|---|---|
| 一般的な賃貸（敷金・礼金各1か月） | 約56.2万円 | 約133.2万円 | 約225.2万円 |
| ①ゼロゼロ物件（家賃7.3万円） | 約43.0万円 | 約123.3万円 | 約222.2万円 |
| ②フリーレント1か月（敷金・礼金各1か月） | 約49.2万円 | 約126.2万円 | 約218.2万円 |
| ④家具家電付き賃貸（初期費用定額） | 約11.7万円 | 約90.3万円 | 約176.1万円 |
※表は横にスクロールできます。編集部のモデル計算の条件：一般的な賃貸・フリーレントは敷金と礼金が各1か月、仲介手数料は家賃1か月＋消費税、保証会社の初回料金は家賃の50%、火災保険と鍵交換で計4万円、家具家電の購入20万円。2年目は更新料（家賃1か月）と火災保険の更新（1万円）を加算。ゼロゼロ物件は家賃7.3万円で、退去時の定額クリーニング3万円を2年の総額に加算。④はクロスハウスの案内にある条件（初期費用はキャンペーン時3万円、初回保証料1.5万円程度、月1,500円のサポート料）で計算し、家賃は比較のため7万円にそろえています。いずれも水道光熱費は含めず、一般的な賃貸の敷金は退去時に一部が戻る場合があります。③の分割・後払いは、総額が一般的な賃貸と同じ（＋手数料）になるため省いています。
ゼロゼロ物件は、2年住むと差がほとんどなくなる
入居時はゼロゼロ物件が13万円ほど安くなりますが、家賃の上乗せ（月3,000円）と退去時の定額クリーニングで、2年の総額では一般的な賃貸との差は3万円ほどに縮まりました。敷金は一部戻ることもあるため、条件によっては逆転します。
差を大きく分けるのは「家具家電」
家具家電付き賃貸の差が大きいのは、敷金・礼金だけでなく、仲介手数料と家具家電の購入費（20万円）もかからないからです。家具家電をすでに持っている人なら、この差は小さくなります。自分がどちらにあてはまるかで、選ぶべきタイプは変わります。
1年未満で退去した場合
ゼロゼロ物件やフリーレントの物件には、「1年未満で解約したら家賃1か月分」などの短期解約の違約金が付いていることがよくあります。10か月で退去した場合の総額を計算しました。
| タイプ | 10か月で退去した場合の総額 | 退去時に加わったもの |
|---|---|---|
| 一般的な賃貸 | 約119.2万円 | —（敷金の一部が戻る場合あり） |
| ①ゼロゼロ物件 | 約119.0万円 | 短期解約違約金（家賃1か月）＋定額クリーニング |
| ②フリーレント1か月 | 約119.2万円 | 無料にした1か月分の返還 |
| ④家具家電付き賃貸 | 約76.0万円 | 早期解約の違約金なし（クロスハウスの案内） |
※表は横にスクロールできます。上の総額比較と同じ条件で、①は1年未満の違約金を家賃1か月分、②は1年未満の解約で無料分を返還と仮定した編集部のモデルです。④の退去時の費用は物件・契約内容によって異なります。
短期で退去すると、「0円」の差はほぼ消える
モデル計算では、10か月で退去すると、一般的な賃貸・ゼロゼロ物件・フリーレントの総額は、ほぼ同じになりました。入居時に浮いたお金が、退去時の違約金や返還で戻ってしまうからです。就活・研修・転職直後など、住む期間がまだ決まっていない人ほど、短期解約の違約金がない住まいを選ぶ意味があります。
契約前に確かめたい7つの落とし穴
「初期費用0円」の部屋がすべて悪いわけではありません。ただ、入居時に浮いたお金が、別の形で請求されていないかは、契約前に必ず確かめましょう。
敷金・礼金がない分、家賃を少し高めにしている物件があります。同じ駅・同じ広さの物件と、家賃を見比べましょう。月3,000円の差でも、2年で7.2万円になります。
「1年未満の解約は家賃1か月分」「2年未満は家賃0.5か月分」などの条項がないか、契約書と重要事項説明書で確かめます。
敷金がない物件では、退去時に定額のクリーニング費用を払う特約が付いていることがあります。金額と、それ以外に請求されうる費用を確かめましょう。
フリーレントは、決まった期間より前に退去すると、無料にした家賃を返す条件が付いていることがよくあります。何か月以内の退去で返還になるかを確かめます。
保証人がいらない代わりに、保証会社への加入が必要な物件が多くなっています。初回の料金に加えて、毎年や2年ごとの更新料がかかるかを確かめます。
「初期費用0円」と書かれていても、前家賃・火災保険・鍵の交換・保証会社の料金は別、ということがあります。見積もりの段階で、入居までに払う総額を書面でもらいましょう。
初期費用を分割や後払いにすると、手数料や金利がかかることがあります。入居時の負担は減っても、総額は増えます。
知っておきたいルール：原状回復と家賃保証会社
原状回復は「すべて元どおり」ではない
国土交通省の「原状回復をめぐるトラブルとガイドライン」では、ふつうに暮らしていてできる汚れや傷み（日焼け・家具の跡など）や、年月による劣化は、原則として貸す側の負担とされています。借りた人が負担するのは、不注意や故意による傷や汚れです。ただし、契約で特約（定額クリーニングなど）を結んでいる場合は、その内容が適用されることがあるため、契約前に読んでおきましょう。
家賃保証会社の「追い出し条項」は無効とされた
2022年12月、最高裁判所は、家賃を一定期間滞納するなどした場合に、借りた人が部屋を明け渡したものとみなす家賃保証会社の契約条項について、消費者契約法に反して無効と判断しました。家賃を滞納したからといって、手続きなしに一方的に締め出されるような扱いは認められていません。不安な条項があれば、署名する前に確かめましょう。
困ったときの相談先
退去時の請求や契約の内容でトラブルになったときは、消費者ホットライン「188」で近くの消費生活センターに相談できます。請求の明細と、入居時・退去時の部屋の写真を残しておくと、話が進めやすくなります。
家具家電付き賃貸という選択肢
家具家電を持っていない人、住む期間がまだ決まっていない人には、初期費用が定額で、家具家電も付いている賃貸が、総額でいちばん抑えやすい選択肢になります。東京と大阪でこの形の部屋を運営しているのが、クロスハウスです。
| クロスハウス | 東京のワンルーム | 大阪のアパートメント |
|---|---|---|
| 家賃（家具家電付き） | 3.8万円〜 | 5万円〜（平均6万円台） |
| 敷金・礼金・仲介手数料 | 0円 | 0円 |
| 初期費用 | キャンペーン時3万円（通常5万円） | キャンペーン時3万円（通常5万円） |
| 主な立地 | 新宿・渋谷・池袋・上野・品川・横浜まで20分以内 | 梅田・なんば・新大阪・天王寺などから20分圏内 |
| 契約・入居 | 1か月から入居できる・WEB契約・物件間の移動無料・保証人不要（保証会社への加入あり）・18〜49歳 | |
※表は横にスクロールできます。2026年10月時点の公式の案内より。家賃・キャンペーンは物件と時期によって変わります。
東京で探している方へ
大阪で探している方へ
家具家電付き賃貸が合わない人もいる
家具家電を自分の好みでそろえたい人、すでに家具家電を持っている人、広さや築年数の新しさを最優先にしたい人、何年も同じ部屋に住む予定の人は、一般的な賃貸やゼロゼロ物件のほうが合うこともあります。この記事の表に、自分の条件をあてはめて比べてみてください。
「初期費用0円」の部屋を契約する前のチェックリスト
- 住む予定の期間を決め、その期間の総額で比べた
- 家具家電を買う必要があるかを考えた
- 同じ駅・同じ広さの物件と、家賃を見比べた
- 短期解約の違約金と、フリーレントの返還条件を確かめた
- 退去時のクリーニング費用・原状回復の特約を読んだ
- 入居までに払う総額を、見積もりの書面でもらった
よくある質問
本記事は、賃貸契約にかかる費用の一般的な内容、国土交通省「原状回復をめぐるトラブルとガイドライン」、2022年12月の家賃保証会社の契約条項に関する最高裁判決の報道、クロスハウスの公式の案内をもとに、編集部が2026年10月6日時点の情報で作成しています。総額の比較は、記事内に書いた条件で編集部が計算したモデルで、実際の金額は物件・地域・契約内容によって異なります。
まとめ：「入居時の額」ではなく「住む期間の総額」で選ぶ
「初期費用0円」の部屋には、ゼロゼロ物件・フリーレント・分割や後払い・家具家電付き賃貸の4つのタイプがあり、どこが0円になり、どこに費用が移っているかが違います。敷金・礼金がないだけでは、家賃の上乗せや退去時の費用で、総額の差は小さくなりがちです。
編集部のモデル計算では、家具家電を持っていない人が家賃7万円で住む場合、1年の総額は一般的な賃貸の約133万円に対して、家具家電付き賃貸は約90万円でした。10か月で退去した場合は、一般的な賃貸・ゼロゼロ・フリーレントの総額がほぼ同じになり、差はさらに広がりました。
住む期間を決めて、その期間の総額と退去時の費用で比べる。この順番で選べば、「0円」の表示に振り回されずに、本当に自分に合う部屋を選べます。
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※記事内の総額の比較は、記事に書いた条件で編集部が計算したモデルで、実際の金額を保証するものではありません。法律の内容は一般的な説明で、個別の判断を行うものではありません。契約の前に、必ず見積もり・重要事項説明書・契約書の内容をご確認ください。
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